移住はふつうの選択肢
ふるさと回帰フェアで
地方にともだちをつくる

※このイベントは終了いたしました。

このイベントは、公益社団法人 ふるさと回帰・移住交流推進機構（JOIN-FURUSATO）が主催するイベントです。日本仕事百貨ではご紹介のみ行っています。本イベントに関するお問合せやご質問などはふるさと回帰フェア事務局（事業部）電話：03-6273-4415　Mail：fair-info@furusatokaiki.net 宛にお願いいたします。

日本には1718の市町村があります。そして、どの地方にも「ふるさと」とつながり、ゆたかに暮らす人がいます。

中古の空き家を改修して、家族と仕事を営む人。まちの郵便局を受け継ぎ、パートナーと暮らす人。リモートワークをしながら、動物と生活する人。

ともだちになってみませんか？今を、地方で生きる人たちと。その出会いはきっと、生き方の選択肢を広げてくれます。

2025年９月20日、21日に東京国際フォーラムで開催される「ふるさと回帰フェア2025」についてご案内します。

ふるさと回帰フェアは、気になる地域の暮らしや仕事について現地の担当者に「直接」相談ができる、国内最大級の移住イベントです。日本各地から２日間で延べ700の自治体や団体が集います。

現地の担当者として駆けつけるのは、生まれ育った「ふるさと」や、移住してあらたに出会った「ふるさと」で暮らし働くみなさん。

まずは地方にともだちをつくる感覚で、イベントに参加してみませんか？

この日をきっかけとして、金曜の夜に新幹線でともだちを訪ねていくかもしれません。そこでゆたかに暮らす人との出会いから、自分の未来が変わるかもしれません。いずれは、移住をして第2の「ふるさと」になるかもしれません。

ふるさと回帰フェアを主催する公益社団法人ふるさと回帰・移住交流推進機構を訪ねました。

 

北海道のメロンソフトに宮城のずんだソフト、新潟県のチーズソフト…日本各地のアンテナショップが入居し、ご当地ソフトクリームを味わえる東京交通会館。

有楽町駅直結の東京交通会館の８階に、ふるさと回帰支援センター・東京はある。

センターに入ると、44都道府県と静岡市の移住相談窓口がずらりと並んでいる。日本で一番大きな移住相談窓口だ。各ブースで迎えてくれるのは、いろいろなキャリアをもつ移住相談員のみなさん。キャリアコンサルタントやその地方にゆかりのある人もおり、自分ごととして移住相談に乗ってくれる。

運営するのは、公益社団法人ふるさと回帰・移住交流推進機構。

前身である認定NPO法人ふるさと回帰支援センターの設立は2002年。就職を機に上京した団塊の世代が定年退職を迎えて地方に帰る「100万人のふるさと回帰運動」として立ち上がった。2025年７月１日には組織統合を経て、公益社団法人に。

2008年の2,500件から、2024年は62,000件へ。ふるさと回帰支援センターへの移住相談件数は年々増加している。相談を通じて「この先、どこで誰と生きるんだろう？」と人生を見つめ直す人も、やがて移住に踏み出す人もいる。

この日、話を聞いたのは広報チームの吉冨（よしとみ）さん。

出身は東京で、今は神奈川暮らし。長崎県に10年間住んでいた移住経験者でもある。ふるさと回帰支援センターに関わりだしたのは、2010年ごろのこと。

「この20年間で風向きが変わりました。移住がふつうの選択肢になってきましたね」

「セカンドライフ」の人も「現役世代」の人もいる。「自給自足」の人も「就職」の人もいる。「定住」の人も「二地域居住」の人もいる。

地方と言っても、人口100万人の地方都市から、農山村や漁村まで幅広い。最近は、地方都市への移住希望者が多いという。むりなく戸建てという選択肢をとりやすく、なおかつ利便性もある。

移住の選択肢は増え続けている。

吉冨さんが所属する広報チームは、2020年に立ち上がった。４人体制で臨む広報の役割は、いわば移住の土壌づくり。メンバーの中には、親が移住経験者という人もおり、年間300件の取材に対応している。くわえて、テレビ局の移住番組の制作協力なども行う。

活動は、もはや移住相談にとどまらないのだ。

「移住を、よりふつうの選択肢にしたい。『そういう生き方もあるんだ』と、あたりまえに知ってもらいたいんです」

 

今回開催されるふるさと回帰フェアは、2005年にはじまった。１回目は48自治体が参加。３回目には240自治体まで増え、今年は延べ700自治体が参加することに。

土日の２日間開催となった2024年度は、28,000人が参加。

移住を考えはじめた人も、すでに地域を決めている人も、それから移住先を迷っている人も。単身で東京のマンションに住んでいる人も、ベビーカーを押してくる人も、もちろんリタイア後のセカンドライフを考える人も。移住のふところは広くなっている。

「社会人になって数年目という方や、子連れでいらっしゃる方も目立つようになりましたね。まずは散歩感覚でぐるーっと国際フォーラムの会場全体を歩いてみる。それから、気になったブースに立ち寄るのはどうでしょう？」

すぐに移住をするわけではない人も気軽に立ち寄れる「地方で暮らす・働く相談コーナー」は17団体が出展する。

そして今年は、新たに地方を体感できる伝統工芸ワークショップもはじまる。

「『移住なんて考えたこともなかったけど』『どこからどう動き出したらいいの？』という人こそ、まずはふらっと遊びにきて、体験しませんか？」

体験のあとは、地方のおいしい食が並ぶマルシェブースを楽しむのもいい。

入口は広く、奥行きが深いふるさと回帰フェア。すでに移住先を考えだした人にも、満足のいく内容となっている。

各ブースからはこんな日常会話も聞こえてくるそうで。

「『近くにいいスーパーありますか？』『子どものことで相談が…』『車はやっぱり必要？』『家賃はどれくらい？そもそもどうやって家を見つけるの？』」

質問に答える現地の担当者の中にも、いろいろな人がいる。

地元で役場に就職して移住担当となり、あたりまえの「ふるさと」を見つめ直している人。天災によって思いがけない変化を受けた「ふるさと」の未来を紡ごうとする人。地域おこし協力隊を経て、移住コーディネーターに。あたらしい「ふるさと」の仲間を探す人もいる。

ところで、移住を検討する上で最も多くの人が考えるのは仕事。

ふるさと回帰支援センターが立ち上がった当時は「セカンドライフ、農業や林業、自給自足」というイメージの強かった移住。この20年間で、風向きが変わった。移住希望者の７割は、40代以下の現役世代。このまま東京に住み続けるのもよいけれど、もう一つの生き方もありそうだと感じている。

ふるさと回帰フェアには、多様な働き方を提案するブースもある。

たとえば日本司法書士会連合会による「『移住×司法書士』地方で開業しませんか？」や日本郵便株式会社による「求む簡易郵便局長」、さらには二地域居住に関する企画まで。もちろん、自然豊かな環境で営む農林漁業も。

こうして話を聞いていくと、展示会を意味する“フェア”だけでなく、祭りを意味する“フェス”に近い印象も受ける。

「たしかに。現地の担当者のみなさんにとって、ふるさと回帰フェアはお祭りなんですよ」

「移住担当者は、日々それぞれの地域で活動をしています。みんなが、一堂に会するお祭りですね。今もまさに当日に向けた準備を進めているところ。現地とのやり取りからも『ふるさと回帰フェアで会えるね』と、フェアを心待ちにしている様子が伝わってきます」

ここで、2024年度の写真を見せてもらう。

なんだか楽しそうな二人組。かぶりものは…さくらんぼ？

「そう！さくらんぼが有名な山形県の移住相談窓口のみなさんです」

お祭りというだけあって、おそろいのユニフォームでの出展が並ぶという。「Tシャツにする？法被？はたまた被りもの？」「来場者への声かけはどうしようか？」「お土産はどうする？」と、遊び心を散りばめた700ブースが東京国際フォーラムに集まる。

「出展者一人ひとりが楽しみながら、夢中になれる２日間なのでは？一つの地方が一人勝ちを狙うのではなく、お互いに切磋琢磨しあい、結果としてフェアが盛り上がる。そんな感じがします」

そんな出展者に触れることで、参加者が「自分のゆたかさってなんだろう？」「どんな仕事をして、誰と、どこで、生きていきたいんだろう」と見つめ直せる時間が、ふるさと回帰フェアにはあるのかもしれません。

 

日本の人口は、当面は東京集中が続くと言われています。そうしたなか、吉冨さんの話で印象に残っている話があります。

「最近は、東京から自分のふるさとや気になる地域に移り住むことがふつうの選択肢になってきた。人生の選択肢が増えているということですよね。価値軸が複線化していくなかで『わたしはこれがいい』と思える人が増えているのではないでしょうか」

時間、人、お金、自然…ゆたかさの価値軸は、いろいろあります。ふるさととつながり生きる人と出会うなかで、自分にすなおな選択肢が見つかるかもしれません。

まあ、人生を小難しく考えるのはここまでにして。ふるさと回帰フェアは、地方に生きる人と東京に生きる人でつくるお祭りです。しかも会場は、東京国際フォーラム。東京のど真ん中でお祭りが行われるのって、なんだかわくわくしませんか？まずは飛びこんでみましょう。そしてふるさと回帰フェアで、踊りましょう。

（2025/8/8 取材 大越はじめ）